三菱電機は、民生部品を活用した宇宙光通信用レーザー光源モジュールの軌道上実証にて、宇宙空間で６カ月間の性能評価を実施した結果、性能劣化がないことを確認した。

近年、災害現場の状況把握や森林資源の保護など、さまざまな用途で人工衛星による撮影画像が活用されているが、電波を利用した衛星通信では、撮影画像の地上送信や衛星間の送信に際して通信容量や通信時間、通信距離などでの課題が指摘されている。

一方、宇宙光通信は、電波通信に比べて10倍以上の大容量化や高速化に加え、長距離通信を実現可能なことから、静止軌道衛星を介して低軌道衛星と地上局を常時接続することなどが検討されている。また、レーザー光線は電波に比べて波長が短く、地上の受信アンテナのサイズも小型化できるため、インフラ機能が停止した災害地域への運搬や、基地局の設置が困難な過疎地域や砂漠への設置、移動体への搭載などを可能とし、衛星からの大容量通信を実現できるため、世界では宇宙専用部品を用いた宇宙光通信の活用が進んでいる。

同社では、2022年5月に光受信器を開発後、放射線や熱真空の影響を抑え、民生部品を活用した超小型人工衛星への搭載可能なレーザー光源モジュールを開発しており、従来と比較して高性能化や低コスト化、開発期間の短縮を実現。今回、このモジュールを超小型人工衛星「OPTIMAL-1」に搭載し、宇宙光通信において重要なレーザー光周波数制御の軌道上実証を2023年1月から実施。この実証にて得られた６カ月間の光源出力光パワーの数値をもとに性能評価を行った結果、出力性能の劣化がないことを確認し、宇宙空間環境下にて当初計画されていた目標以上の成果が得られたとしている。

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